モーダルシフトとは?
トラックに頼らない新しい物流のかたち
今、物流業界では“モーダルシフト”という言葉が注目されています。モーダルシフトとは、トラックだけに頼らず、鉄道や船などより環境にやさしく、効率的な輸送手段へ切り替える動きのことです。ドライバー不足の深刻化やCO₂排出削減など、いま私たちが直面している課題を解決するための現実的な方法として、企業が次々に導入を始めています。ここでは、モーダルシフトの基本的な意味、必要とされる理由、具体的な手段と効果、そして最新の課題と動向を、初心者にもわかりやすく整理しました。

モーダルシフトとは?|意味と注目の背景をまず理解
モーダルシフトの基本的な意味
最近、通販の荷物が遅れたことはありませんか?その裏には、運ぶ手段をどう組み合わせるかという課題があります。モーダルシフトとは、トラック中心の輸送を鉄道や船へ切り替えて、CO2排出や人手不足の負担を減らす取り組みで、幹線はまとめて運び、都市部は短距離配送に分ける考え方です。荷主と物流会社、鉄道・海運が協力して路線を組み直します。
たとえば、東京から福岡へ重い飲料を運ぶとき、トラックで全区間走る代わりに、首都圏から港へ運び、船で一気に九州へ、最後はトラックで店舗まで届けるイメージです。これにより、長距離は大量輸送に強い船や鉄道、細かな配達は小回りが利くトラックと、得意分野をうまく分担できます。なぜ重要かというと、同じ量を運ぶなら、鉄道はトラックの約1/10、内航船は約1/4ほどしかCO2を出さないと言われ、環境負荷を大きく下げられるからです。
また、長距離をドライバーが走らないことで、事故リスクや深夜運転の負担を減らせます。とくに日本では「2024年問題」(トラック運転手の時間外労働の上限規制)で、長距離の人手確保が一段と難しくなっています。モーダルシフトは、限られた人員でも安定して荷物を動かすための、現実的な解決策になります。
物流業界で注目される理由
現場で注目が集まるのは、コストと安定性の両方に効くからです。鉄道や船は一度に大量の荷物を運べるため、燃料費の高騰時でも単位当たりのコストを抑えやすく、道路の渋滞や天候による遅延の影響も相対的に受けにくいです。結果として、納品の時間ばらつきが減り、店頭在庫を過剰に持たずに済みます。なぜ重要かというと、安定したリードタイム(届くまでの時間)が、欠品や過剰在庫の損失を防ぎ、消費者の「欲しいときに買える」体験を支えるからです。
実際の進め方は、荷物の山を「まとめる工夫」がカギです。ある食品メーカーは、地域の出荷を集約して夜間に鉄道で中継地へ送り、朝にトラックでスーパーへ届ける運用に切り替え、CO2を約3割削減しつつ配送の遅れも減らしました。これは、幹線を鉄道・船に、末端をトラックに分けることで、ドライバーの拘束時間を短くできたためです。人材の定着にもつながり、採用難の現場でメリットが出ます。
具体的には次のような効果があります。
- CO2排出の削減により、企業の脱炭素目標や開示対応に寄与します。
- 長距離の運転削減で、ドライバーの負担や事故リスクを下げます。
- 渋滞の影響を受けにくく、納品の時間のブレを抑えます。
- 大量輸送で燃料費高騰時のコスト上昇を緩和します。
まとめると、モーダルシフトは環境・人手・コストの三つを同時に立て直す現実的な手段です。次は、どんな荷物や距離で効果が出やすいのか、身近なケースで見ていきましょう。
なぜモーダルシフトが必要なのか|いま直面する課題と転換の理由
買い物した荷物が「予定より遅れます」と通知が来ると、私たちはすぐに不便を感じます。実はその裏側で、荷物を運ぶ手段そのものが限界に近づいています。トラック一辺倒から、鉄道や船へ運び方を切り替える「モーダルシフト」は、その不安を解消する現実的な選択肢です。
トラック輸送の課題(ドライバー不足・CO₂排出・コスト上昇)
まず、ドライバー不足が深刻です。長距離ドライバーの高齢化が進み、若手のなり手が少ないうえ、2024年の時間外労働の上限規制で走れる距離が短くなりました。現場では「同じ量を運ぶのに、以前より車両と人手が余計に必要」という声が増えています。これは企業の配送計画に直結し、私たちの納期や品切れにも影響します。
次に、CO₂排出です。トラックは小回りが利く反面、1トンの荷物を1キロ運ぶあたり(トンキロあたり)の排出量が鉄道や船に比べて多くなりがちです。企業が温室効果ガス削減を求められるなか、配送のやり方を見直すことは避けられません。ここで物流をまとめて運べる手段に切り替えると、排出を大きく減らせます。環境対応はコストではなく、取引条件やブランド価値に関わる「必須条件」になりつつあります。
そしてコストの上昇です。燃料代の変動、タイヤや部品の値上がり、人件費の上昇、高速料金の負担が重なり、1件あたりの配送コストはじわじわ上がっています。コストが積み上がると価格転嫁の話になり、最終的には商品価格やサービス水準に跳ね返ります。つまり、トラックに過度に依存したままだと、事業の安定性が揺らぎやすくなるのです。
鉄道・船舶輸送のメリット
鉄道や船舶は、一度に大量の荷物をまとめて運べます。たとえば定期便のコンテナ列車や内航船(国内を走る貨物船)に載せれば、長距離区間を安定したダイヤで移動でき、天候や渋滞の影響も受けにくくなります。これにより、納期のブレが減り、在庫を持つ量の見直しもしやすくなります。現場では「幹線は鉄道・船、最終区間はトラック」という分担が現実的です。
環境面でも効果がはっきり出ます。一般的に、鉄道や船はトンキロあたりのCO₂がトラックより大幅に少なく、ケースによっては数分の一まで抑えられます。企業はこの削減効果を温室効果ガスの算定やサステナビリティ報告に反映でき、取引先や消費者への説明責任を果たせます。環境配慮が調達条件になる場面が増える今、これは競争力の源になります。
コスト面でも、中長距離をまとめて運ぶほど有利になりやすいです。具体的には次のようなメリットがあります。
- 幹線部分の運賃を抑え、総コストの上昇を打ち返せる
- ドライバーの長時間運転を減らし、労務リスクを軽減できる
- ダイヤに合わせた出荷で、作業のムダや待機を減らせる
これらは単なる節約ではなく、欠員や渋滞に左右されにくい「強い物流」をつくる投資でもあります。
まとめると、トラックの弱点を無理に補うより、鉄道・船を組み合わせるほうが、納期・環境・コストの三つをバランスよく守れます。次は、実際に切り替えるときの考え方や進め方を、もう少し具体的に見ていきましょう。
モーダルシフトの主な手段|鉄道・船・組み合わせの選び方
「この荷物、本当にトラックだけで運ぶのがベストかな?」と感じたことはありませんか。渋滞やドライバー不足で納期が不安定になったり、燃料費やCO2排出が気になったりすると、運び方そのものを見直したくなります。そこで役に立つのが、トラック以外の手段へ切り替える「モーダルシフト」です。ここでは鉄道、フェリー・内航船、そして組み合わせ輸送の選び方を、現場のイメージといっしょにやさしく解説します。
鉄道へのシフト
鉄道輸送の最大のメリットは、長距離を定時で安定的に運べることです。ダイヤが決まっているため渋滞の影響を受けず、リードタイムのばらつきが小さいのが特徴です。また、CO₂排出量はトンキロあたりでトラックの約1/7とされ、輸送量が多いほど環境面の効果が大きくなります。さらに、長距離運転が不要になることでドライバーの負担軽減にもつながり、人手不足対策としても有効です。たとえば関東から九州へ常温の加工食品を送る場合、31フィートコンテナ(一般的な大型コンテナ)にまとめて夜積みし、翌日に着駅で受け取るイメージです。実務では駅と倉庫の間だけトラックでつなぐ「ドア・ツー・ドア」にすれば、現場の手間もほとんど変わりません。こうした仕組みによって、渋滞や天候の影響を受けにくくなり、在庫過剰や欠品リスクを抑え、倉庫コストの安定化にも寄与します。結果として、環境負荷・人員負担・コストのバランスを取りながら、持続可能な輸送体制を実現できます。
フェリー・内航船へのシフト
フェリーや内航船は、海上を大型船でまとめて運ぶ方法です。港でトレーラーごと乗せる「RORO(車両をそのまま乗せる方式)」を使えば、積み替えの回数を減らし、ドライバーは航海中に休息が取れます。たとえば大阪〜新門司や苫小牧〜首都圏の航路では、夜に出して朝に着く便も多く、長距離の高速道路料金や燃料費を圧縮できます。CO2排出はトラックの約1/4〜1/5が目安で、特に重い貨物や大量のロットで効果が出やすいです。これが重要なのは、長距離の幹線部分を海に置き換えることで、運転規制や働き方の制限(休息時間の確保など)に無理なく対応でき、事故リスクや疲労も減らせるからです。荒天時の欠航リスクはありますが、複数航路を持つ事業者を選ぶ、出港日を前倒しするなどで安定度を上げられます。
複合一貫輸送(トラック+鉄道・船舶の組み合わせ)
実は多くの現場では、トラック単独かゼロかではなく、うまく組み合わせる方法が現実的です。集荷と配達は小回りの利くトラック、長距離は鉄道や船という役割分担にすると、積み替えの手間は発着の2回に抑えつつ、コストと納期のバランスを取りやすくなります。運用のポイントは「コンテナに合う単位で荷物を固める」「港・駅近くに一時保管のデポ(中継拠点)を持つ」「週に何便の固定スケジュールにする」という3つです。これにより、空きスペースが少なくなり運賃効率が上がり、ダイヤに合わせた安定出荷ができます。重要なのは、いきなり全量を変えなくても、まずは週1便や特定路線だけから始められることです。段階的に移行すれば、リードタイム(届くまでの時間)の増加や荷役手順の変化を、現場が無理なく吸収できます。
全体として、鉄道は時間の読みやすさと環境性能、船は大量輸送とコスト、組み合わせは柔軟性という強みがあります。自社の荷物の量や距離、納期の余裕を見ながら、どれを幹線に使うかを選ぶことが成功の近道です。次は、実際に切り替えるときのチェックポイントや、費用対効果を上げる工夫を見ていきましょう。
モーダルシフトの効果とメリット|環境・コスト・人の面での良い変化
たとえば、あなたが毎日使う飲料や日用品が、遠くの工場から届けられると想像してみてください。もしその運び方をうまく変えられたら、環境にもお財布にも、そして働く人にもやさしくなるとしたらどうでしょう。トラック一辺倒の輸送から、鉄道や船をうまく組み合わせる「モーダルシフト」は、まさにその実現方法です。
CO₂排出量の削減による環境負荷軽減
トラックでの長距離輸送を、鉄道やフェリーに置き換えると、同じ荷物を運ぶときのCO₂排出量をぐっと減らせます。一般的に、鉄道はトラックの約1/6〜1/7、内航船(国内を走る船)は約1/4〜1/5程度まで排出を抑えられると言われています。たとえば東京〜大阪の幹線を鉄道に切り替えるだけで、年間の排出量が数十%単位で下がるケースもあります。これは、1回の輸送で大量の荷物をまとめて動かせる「効率の違い」が生む効果です。
この削減が重要なのは、企業の環境目標(カーボンニュートラルなど)に直結するからです。CO₂は見えませんが、電力由来の鉄道動力や燃費効率の良い大型船で「一度にたくさん運ぶ」ことで、排出を積み上げない仕組みに変えられます。結果として、サプライチェーン全体の「見えないコスト」である環境リスクを下げ、ESG評価や取引先からの信頼にもつながります。
長距離輸送の効率化とコスト削減
長距離をトラックで走ると、高速代、燃料、ドライバーの稼働時間がかさみます。ここを鉄道コンテナやフェリーに置き換えると、幹線区間のコストを圧縮でき、渋滞の影響も受けにくくなります。実際に、幹線を鉄道・船にして端と端だけトラックで届ける「ドア・ツー・ドア」の組み合わせで、総コストを1〜3割下げられた事例が増えています。輸送の遅延も、ダイヤが安定している分だけ予測しやすくなります。
これが重要なのは、物流の「読める化」が経営の武器になるからです。リードタイム(発注から届くまでの時間)が安定すれば、在庫を必要以上に持たずに済み、売れ残りや欠品のリスクを減らせます。さらに、荷物をまとめる「混載」や「共同輸送」を組み合わせれば、積載率が上がり、同じ燃料でより多く運べるので、長期的なコストの底上げ効果があります。
ドライバー負担の軽減・労働環境の改善
長距離の連続運転は、ドライバーの体力を消耗させ、事故のリスクも高めます。幹線を鉄道や船に任せれば、ドライバーは出発地と最寄り駅・港、到着側のラストワンマイル(最後の区間)に集中できます。これにより、夜間の長距離や連続運転が減り、休息を取りやすくなります。2024年からの時間外労働の上限規制にも対応しやすくなり、人材定着にもプラスです。
これが重要なのは、人手不足が慢性化する物流で「人が続けられる働き方」を作ることが、安定供給の前提になるからです。負担が軽くなると、ベテランの離職が減り、未経験者の採用・育成もしやすくなります。安全面の改善は事故や損害の抑制にもつながり、結果として企業の信用とコストの両方を守ります。
まとめると、モーダルシフトはCO₂削減、コスト安定、働き方の改善を同時に進める現実的な打ち手です。できるところから区間を分けて置き換えるだけでも、効果は着実に現れます。次は、実際に取り入れるときのステップや、つまずきやすいポイントを具体的に見ていきましょう。
モーダルシフトの課題と今後の動向|乗り越える壁と最新の取り組み
「トラックが手配できない」「運賃が上がった」——もし日々の出荷でこんな不安がよぎるなら、モーダルシフトは他人事ではありません。鉄道や船にうまく切り替えることで、人手不足やCO2削減に備えることができますが、現場にはいくつかの壁があります。ここでは、その壁と動き始めた解決策をやさしく整理します。
インフラ・設備の整備課題
まず大きいのが、鉄道や港の“受け皿”不足です。例えば、内陸にある多くの倉庫から最寄りの貨物駅までの距離が長く、結局トラックの「前後輸送(ドレージ)」が発生します。さらに、24時間対応のターミナルや冷蔵・冷凍対応の設備が限られているため、時間帯や温度管理が必要な荷物は使いにくいのが実情です。これらは「使いたいのに使えない」状況を生み、現場にとって導入のハードルになります。
なぜ重要かというと、インフラは一度整えば長く多くの荷物を運べる「幹線」になるからです。トラックドライバーの労働時間規制が強まる今、幹線部分を鉄道・船に任せることができれば、ドライバーは短距離の集配に集中できます。結果として人手不足の緩和や遅延リスクの減少につながり、企業は安定した出荷計画を組みやすくなります。反対に受け皿が不足したままだと、コストも時間も読みづらく、切り替えが進みません。
リードタイムや柔軟性の確保
次に、スピードと融通の問題です。トラックは「今日頼んで明日届ける」といった融通が利きますが、鉄道や船はダイヤ(運行時間)が決まっており、締切時刻も早いことが多いです。「午後の受注をその日の便に載せる」といった細かな調整が難しく、リードタイムが半日〜1日延びることがあります。急な特急対応が必要な商材ほど、この差がネックになります。
それでも重要なのは、リードタイムは“設計”で縮められるからです。例えば、出荷締切の前倒しや、倉庫側での前日仕分け、店舗側での発注時刻の調整など、サプライチェーン全体でルールを揃えれば、実質的な遅れを感じにくくできます。さらに、フェリーのデイリー運航や鉄道の「着発線荷役(到着直後にすぐ積み替えできる仕組み)」が増えれば、ダイヤ固定の弱点は小さくなります。柔軟性は一社だけでは作れないため、関係者が同じ時計で動くことがカギです。
国や企業の取り組み事例
実際に、国や企業は動き始めています。国土交通省は港湾でのRORO船(トラックごと乗せる船)の導入支援や、コンテナの共同利用を進めています。企業側でも、荷主同士が同じ方向の荷物をまとめる「共同輸送」や、曜日ごとの定期便化で鉄道コンテナを安定運用する例が増えています。また、港・駅近くへ倉庫を移す“ミニ移転”でドレージを短くし、コストと時間をならす動きも出ています。
これらがなぜ重要かというと、「単独では埋まらないロット」と「時刻のズレ」を、仕組みで解消できるからです。鉄道や船はまとめて運ぶほど強みが出ますが、単一企業では波があるのが普通です。共同輸送や定期化により車両を安定稼働させれば、運賃は下がり、便数や設備投資が拡充されます。結果として選択肢が増え、緊急時にトラックへ戻す“逃げ道”も確保しやすくなります。
全体として、モーダルシフトの壁は「受け皿」「時間」「連携」に集約されますが、動き始めた取り組みは着実に現場の使いやすさを高めています。
モーダルシフト:よくある質問(Q&A)
まとめ:モーダルシフトで、持続可能な物流を現実に
モーダルシフトは、コスト・納期・人の負担・CO2の四つを同時に整える現実解です。幹線を鉄道や船に任せ、端だけトラックでつなぐ設計に切り替えると、渋滞や人手不足の波を受けにくく、リードタイムのばらつきが減ります。排出量も大きく下がるため、トンキロ(1トンを1km運ぶ単位)あたりの環境負荷も見える形で改善できます。
実務で試すなら、次の3点から着手すると無理がありません。
- 現行ルートの可視化と「幹線/端線」の分解、CO2とコストの基準化
- 鉄道・内航船の候補便で運賃・所要時間を試算し、固定便の打診
- 前日仕分けや締切前倒しなど業務設計の見直しと、駅・港近デポの活用
完璧を狙うより、まずは中長距離・量がまとまるSKU(在庫管理上の品目)から段階導入するのが得策です。小さく始めてデータで効果を確認し、範囲を広げる。これが、安定出荷と持続可能な物流を両立させるいちばん確実な進め方です。
モーダルシフトを含め、物流の効率化と持続可能性の両立には、現場力と設計力の両方が欠かせません。
SBSリコーロジスティクスは、長年にわたり培ってきた現場改善のノウハウと高度なロジスティクス設計力を強みとし、企業の多様な物流課題に応えています。
当社は、モーダルシフトをはじめとする環境配慮型輸送の実践にも早くから取り組み、実際にフェリーや鉄道輸送を組み合わせた事例では、CO₂排出の大幅削減と輸送の安定化を両立しています。さらに、WMS(倉庫管理システム)や自動化設備を組み合わせた物流DXの推進、国内外に広がるネットワークを活かした一貫対応により、在庫精度の向上からコスト最適化までを総合的に支援します。
変化の激しい時代において、物流は企業競争力の根幹を支える基盤です。
SBSリコーロジスティクスは、モーダルシフトをはじめとした環境・効率・品質のすべてを重視した物流設計で、持続可能なサプライチェーンの実現を力強くサポートします。
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